TechTargetジャパンが行った教育機関のIT製品導入に関する実態調査で、6割以上が今後IT投資を進めたい分野としてアクティブラーニングをあげていることが明らかになった。タブレットの導入意向も高く、iPadや2-in-1への関心が高かった。
調査は、TechTargetジャパンが2015年12月7日～2016年2月18日、学校や学習塾、教育委員会など教育機関でのIT製品やサービスの導入に関与する会員を対象に、教育機関のIT製品導入の実態や関連製品の導入状況についてWebによるアンケートで調査した。総回答数は100件。
IT製品の導入・活用状況は、「現在導入／刷新を進行中」が24.0％、「導入／刷新に向けて予算や導入時期を具体的に検討中」が16.0％と、4割の教育機関がIT導入に着手している。「すぐに導入／刷新はしないが、情報収集を継続」は30.0％となり、あわせて7割が導入に前向きなことがわかった。
TechTargetジャパンは2014年度にも同様の調査を行っており、その時点で導入に前向きと答えた教育機関は74.9％だった。2014年度に比べ若干ポイントを下げたものの、教育機関のIT導入／刷新意欲はいまだ高いことがわかる。なお、「現在導入済みで新規導入／刷新は検討していない」は11.0％。「現在導入しておらず新規導入／刷新も検討していない」は5.0％だった。
授業や講義で今後導入したい端末／ネットワーク製品としては、「iPadシリーズ（iPad miniを除く）」が37.0％ともっとも多くあげられた。「2-in-1端末（ノートPCとしてもタブレットとしても使える端末）のWindowsタブレット」が32.0％と続き、タブレットの注目度は高い。
一方、「iPad miniシリーズ」は16.0％、「2-in-1端末以外のWindowsタブレット」は15.0％となった。iOSタブレットであればiPad miniよりもiPad、Windowsタブレットであれば通常のタブレットではなく2-in-1端末への関心が高いことがわかる。タブレット活用時に必要な「無線LANアクセスポイント」では、28.0％の機関が導入意欲を示した。
今後IT投資を進めたい分野でトップとなったのは、「アクティブラーニング（能動的学習）」63.0％となり、2位の「反転授業／反転学習」38.0％に大差をつけた。3位は「アダプティブラーニング（適応学習）」32.0％となり、「教育クラウド」27.0％、「ラーニングアナリティクス（学習ビッグデータ分析）」27.0％、「プログラミング教育」26.0％と続く。
アクティブラーニング自体はIT活用が必須となる取組みではないが、次期学習指導要領で重要とされるアクティブラーニングを、より効果的かつ効率的に進めるためにIT製品を生かそうとしている教育機関が多いためとTechTargetジャパンでは分析している。
調査レポートの詳細は、TechTargetジャパンWebサイトより会員限定（登録無料）の無料ダウンロードで確認できる。
