IWBとは【ひとことで言うと】「電子黒板の一種。記録も共有も、コンピュータで自由に行える」
中高生向け学習塾を運営するモチベーションアカデミアは、難関大学入試の小論文に必要な論理的思考力や表現力の習得を目指す「アクティブラーニング型小論文講座」を開講する。対象は中学1年生～高校3年生。
教育情報サイト「リセマム」は、子ども英語教室の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2016「子ども英語教室」を発表した。
リクルーティングスタジオが運営するサイト「無料 赤ちゃん名づけ」は、アクセス数の多かった「初」の字を含む名前のランキング、「2016年初にまつわる名前ランキングベスト30」を発表した。
厚生労働省は4月15日、ゴールデンウィーク中の海外渡航における感染症予防についてホームページに情報を掲載。海外で注意すべき感染症とその予防対策についてまとめ、注意を呼びかけた。また、外務省も海外の地域別に医療事情をまとめた情報を掲載している。
セガゲームスは4月14日、知育エンターテインメント・サービス「テレビーナ」専用アプリとして、「ARタッチ」を用いたしまじろうの英語アプリの配信を開始した。お試しプレイ（回数制限あり）は無料、フルプレイの場合は500円（税込）。
日本学生支援機構によると奨学金貸与事業における貸与人員は134万人、年間事業費は1兆1千億円もの規模にのぼっており、教育の機会を得るための大切な事業となっていることがうかがえる。今回は「貸与型」について紹介したい。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」では、記事執筆ライターとして働いていただけるスタッフを募集しています。ご興味のある方は下記の募集要項をご確認のうえ、ご応募ください。
Eye-Fiとは【ひとことで言うと】「Wi-Fi機能を搭載したSDメモリカード。画像や動画を、デジカメから直接アップロードできる」
帝国データバンクは4月13日、「新任女性社長企業の実態調査」の結果を公表した。新任女性社長のとなった企業の9割は社長交代企業で1割が新設企業だった。新設企業では30代が3割を超え、起業した女性社長でもっとも多い年代となった。
日本学生支援機構によると奨学金をもらいながら大学などに通う奨学生は実に2.6人に1人の割合に上り、学生の学ぶ意欲を後押しする奨学金制度がどれだけ求められているかが表れている。奨学金制度には返還の必要のない「給付型」と返還が必要な「貸与型」がある。
NEXCO中日本は、4月28日（木）から5月8日（日）までの11日間について、2016年ゴールデンウィークの渋滞予測を掲載している。ゴールデンウィーク前半の混雑ピークは4月30日（土）。後半のピークは下り線は5月3日（火）、上り線は5月4日（水）。
警視庁は4月14日、平成27年における出会い系サイトおよびコミュニティサイトに起因する被害児童数の推移や状況、対策を公開した。SNSなどの交流サイト・コミュニティサイト被害者数は、統計を取り始めてから過去最高の1,652人にのぼった。
ユニセフは4月14日、報告書「子どもたちのための公平性」を発表した。格差が先進国の子どもたちにどのような影響を与えているのかを明らかにしたもので、「所得格差」における日本の順位は先進諸国41か国中下から8番目と、格差が大きいことがわかった。
低年齢層の子どものネット利用実態と保護者の意識について、幼児保護者の64％、小学校低学年保護者の72％がなんらかの方法で子どもにインターネットを使わせていることが、安心ネットづくり促進協議会が4月14日に発表した調査アンケートにより明らかになった。
TOEFLのテストを作成しているEducational Testing Service（ETS）は、6週間のTOEFL準備コースを大規模オンライン講座（MOOC）で配信すると発表した。配信開始は6月13日。受講の申込みは4月13日より受け付けている。
初めて受講する大学の講義。シラバスを配布され、講義内容の説明や出席のとり方、レポート提出の方法などを説明された学生も多いだろう。果たして子どもはどういった講義ガイダンスを受講しているのだろうか。
Moodleとは【ひとことで言うと】「無償で利用できる、eラーニングのシステム。オンライン学習のコースを作成可能」
主婦と生活社は、楽しいイラストとユニークな切り口でわかりやすく解説する図鑑「人類は宇宙の果てを見られるか？」と「ライオンはなぜ、汗をかかないのか？」の2冊を4月22日に発売する。価格はいずれも2,000円（税別）。
日本学生支援機構は4月12日、Webサイトで「緊急のお知らせ」として、奨学金の情報システム「スカラネット・パーソナル」と連携したと語る民間企業のサービスについて、「当機構とは一切関係ない」と公表した。
内閣府は4月11日、「社会意識に関する世論調査」の結果概要を公開した。毎年、20歳以上を対象に実施されている世論調査。社会全体の満足度は6割を超えているものの、4割近くが「若者が社会での自立を目指しにくい」と回答している。
