IDC Japanは12月2日、2015年第3四半期（7～9月）の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比29.2％増の209万台。家庭向けが前年同期比45.2％増の160万台と、出荷台数増に大きく寄与した。ビジネス向けは前年同期比で初めてマイナス成長となった。
国内タブレット端末（eReader端末を除く）の2015年第3四半期の出荷台数は、前年同期比29.2％増の209万台。2015年第2四半期（4～6月）の169万台と比べても、増加傾向にある。
好調のおもな要因は、家庭市場における通信事業者向けの出荷が大きく寄与したこと。家庭市場向けの出荷台数は、前年同期比45.2％増の160万台と大きな伸びを示した。通信教育など、タブレット端末を使った学習サービスの普及や拡大も影響しているとみられる。
一方、ビジネス市場向けは調査開始以来、初めて前年同期比でマイナス成長を記録。前年同期比4.8％減の49万台となった。ビジネス市場でのタブレット出荷台数は、大型案件によって左右される傾向が強く、2015年第3四半期は目立った大型案件がなかったことが大きな要因だという。
このほか、IDC Japanでは、企業でのタブレット出荷が緩やかになっている要因について「Windowsタブレットを中心にハードウェアキーボードが脱着できるデタッチャブル型タブレットか、通常のスレート型タブレットを選択するべきかを検討している状態」と分析している。
ベンダー別シェア（出荷台数）は、1位「アップル」37.8％、2位「ファーウェイ」13.9％、3位「富士通」10.8％、4位「ソニー」8.2％、5位「NECレノボグループ」5.7％、6位「マイクロソフト」5.0％であった。
