全国の私立歯科大学・歯学部（15大学17歯学部）が加盟する一般社団法人日本私立歯科大学協会は10月21日、国民生活と密接な関わりを持つ歯科の最前線を伝える「第5回歯科プレスセミナー」を開催した。
セミナーでは、同協会の副会長・専務理事である明海大学の安井利一学長より、2020年のオリンピック・パラリンピック東京大会に向けて重要性が高まっている“スポーツ歯科”に関する講演「歯科とスポーツを探求する―健康づくりと安全対策そしてスポーツ・パフォーマンスまで」が行われた。
ロス五輪後、スポーツにおける歯科の重要性が認識される
安井利一学長は、日本スポーツ歯科医学会理事長、日本臨床スポーツ医学会常任理事、国立スポーツ科学センター非常勤医師、日本体育協会スポーツデンティスト部会委員を務めるなど、日本におけるスポーツ歯科の第一人者である。
1986年のロス五輪まで、日本ではオリンピック出場選手に対する歯科の組織的なケアは行なわれていなかったが、歯科トラブルによってベストパフォーマンスが出なかったと言う選手が大会後に20数名いたことが判明。それ以降、オリンピック特別強化指定選手は全員が内科・整形外科に加え歯科の定期健診を受けることになったという。
安井学長が1990年、米国コロラドスプリングスにあるUSOC（米国オリンピック委員会）トレーニングセンターを視察した際、診察室の環境や選手の健康管理などあらゆる面で日本と大きく異なり、非常に驚いたという。たとえば、当時の日本ではボクシングの選手ですら口にフィットしない既製のマウスガードを装着していたが、アメリカでは歯科医の指導のもとで選手一人ひとりのマウスガードが作られていた。そうした現実を目の当たりにし、安井学長は「我が国の歯科のサポートは今のままでいいのだろうか」という思いを強く持ったという。
私たちは重い物を持ち上げる時など、手や足に力を入れる瞬間は自然と歯を食いしばる。歯の状態や咬み合わせが運動パフォーマンスに影響することは、伝承や経験としては知られていたが、安井学長がUSOCを視察した当時の日本では、なぜそうなるかという“サイエンス”に基づくエビデンスがなかった。いわゆる“根性論”ありきの時代だったのだ。
歯や咬み合わせに関するサイエンスからのアプローチが進む
しかしさまざまな調査や研究が進み、運動と歯・咬み合わせに関する様々な関係がわかってきている。たとえば、ゲートボールの上手い高齢者が入れ歯を外すと下手になってしまうのは、歯がないと下顎が固定されず頭が動いて体の軸がぶれるからである。また、咬み合わせの力が弱いと動作に時間がかかり、咬み合わせの面積が広いと体のふらつきが少ない。こうしたサイエンスに基づく研究は現在、2020年に開催されるオリンピック・パラリンピック東京大会に向けてさらにそのスピードを高めている。
2011年の「スポーツ基本法」には歯学の役割が明記され、また2012年の「スポーツ基本計画」で歯学がほかの分野と連携しながら研究を進めることが求められるなど、医学、生理学、心理学などとともに、歯科はスポーツにおいて重要な役割を担うようになっている。
咬み合わせの良さが有効に作用するスポーツもわかってきた
咬み合わせは、スポーツ全体の約70％の種目でパフォーマンスに関わってくると考えられている。たとえば、射撃やアーチェリーなどの競技種目では、咬み合わせの面積が広いことが重要と推察されている。これは、咬み合わせがなくなると頭が動き、その動きのバランスをとるために手足が動くと言う「姿勢反射」が起きるからだ。
また私たちの体には、ある部位に力を入れると離れた部位の筋肉が興奮する「遠隔促通（えんかくそくつう）」という機能が備わっている。そのため、歯を咬みしめて咬筋（こうきん）を収縮させると足や手首で伸筋と屈筋が興奮し、関節が固定される。これを利用すれば瞬間的に関節を固定する重量挙げや腕相撲、あるいはテニスでボールを打つ瞬間などに運動の効果が高まると推察される。逆に、舌を出すなどして歯を咬みしめない状態にしていれば、関節が固定されないので素早くしなやかに動ける。テニスや野球などでボールを打つ瞬間以外はリラックスしていたほうがいいのは、こうした理由からだ。「筋力をうまく使うには練習を重ねることが重要。それも、ただ繰り返し練習するのではなく、歯科医学的なエビデンスを取り入れながらより効率的に練習することが必要」と安井学長は強調する。
「スポーツで前歯を失う子どもを減らしたい」―予見学習やマウスガード装着の普及啓発にも取り組む
アスリートのパフォーマンスに加えて、スポーツ歯科では体育活動における外傷予防も重要なテーマとして捉え、啓発活動にも取り組んでいる。スポーツで前歯を失う中学生・高校生は多く、それを減らしていくには子どもたちに対する教育が重要になるからだ。
ルールの理解や技術の習得、用具の管理に加えて、教育で特に重要なのは「予見学習」である。すでに体育活動における過去のデータを見れば、どの競技で外傷が多く起こっているか、また外傷がどの部位に多いかもわかっており、そのエビデンスを基にきちんとサポートすることが求められる。そしてもう1つ重要なのが安全具の装着だ。中学校のバスケットや高校の野球は外傷が多く、その部位も上の前歯に集中していることから、こうした体育活動でマウスガードの装着が徹底されれば外傷の可能性は大きく減る。
超高齢化社会を迎えた日本で歯科医療教育はますます重要に
安井学長の講演の後には、神奈川歯科大学大学院口腔科学講座社会歯科学分野の山本龍生教授より、「歯の健康とその後の認知症・転倒・要介護の関係―歯科から健康寿命延伸への貢献を目指して―」と題した講演が行なわれた。
日本人の「要介護」の期間は世界的に見ても長く、いかにして健康寿命を伸ばすかが重要な課題になっている。そんな中、最近の研究において歯の健康が悪化することで認知症や転倒・骨折のリスクを高めることが明らかになってきた。これは、「要介護状態になったために歯の手入れができなくなって歯の健康が悪化する」というこれまでの想定とは逆のルートであり、山本教授は要介護の約55％が歯の健康と関連していると見ている。私たちが「8020」（80歳で20本以上の歯を保つこと）を達成し健康寿命を伸ばすためにも、歯を失う原因となる虫歯と歯周病の予防がますます重要である。
2020年とその先に向けた歯科医の適正配置と啓蒙活動も展開
人生を豊かに過ごすために必要な歯科知識の啓蒙や2020年に向けたスポーツ歯科の重要性は今後さらに高まるようすだが、スポーツに携わる歯科医の数は現状、足りているとは言い難い。
安井学長によれば、歯科医は病院に属したり開業を行う一般歯科医のほか、日本スポーツ歯科医学会の認定医や日本体育協会が認定するスポーツデンティストが存在する。認定医もスポーツデンティストも一般の歯科医療も行いながら行う活動のひとつだが、いずれも現在歯科医の資格を持つ医師にはまだ馴染みがないという。
各歯科医の活動は実にさまざまだが、認定医とスポーツデンティストで大きく異なる点はスポーツ選手への関わり方にある。認定医はオリンピック関連の大会や健康診断でスポーツドクターとして選手の診療にあたり、スポーツデンティストは各都道府県の競技団体に属し国民体育協会と協働し国体選手の歯科健康の維持を担う。例外もあるが、スポーツに携わるトップアスリートたちの歯の健康を担う歯科医界にとっては、いずれの歯科医も今後増員を必要としているという。
安井学長はスポーツと歯の健康に関し、学校体育の現場や生涯スポーツに関わる人々、競技スポーツに関わる人々に3つのアドバイスを提示している。学校体育の現場に携わる学校医には、部活や授業による前歯欠損の際にできることを通達しているとともにマウスガードの使用も推進。日本私立歯科大学協会も、学校医に有事の際の対応方法を明示したパンフレットを配布しているという。テニスやゲートボールなど、生涯スポーツに携わる人々には噛み合わせの定期的なチェックを呼びかけた。また、競技スポーツに携わるトップアスリートたちには、専門的なスポーツドクターに係るようアドバイスしている。
2016年度の歯科医志望者数は確定していないものの、暫定数を見ると歯科医を志望する学生の数は年々上昇している。安井学長は「美味しく食事を採る、会話するといった歯の健康はスポーツ界のみならず長寿社会を迎えた日本にとって大切なもの」とコメント。優秀なスポーツ選手を育む土壌にはスポーツに知見のある歯科医がさらに必要だとし、学生や現在の歯科医に向けてスポーツと歯の関わりを啓蒙していきたいとした。
歯科医師の養成に向けて―人々のQoL向上のために
歯科プレスセミナーはこれまでに、口腔がん、アンチエイジング医学、口腔機能と脳の科学、肺炎予防のための口腔ケアなど、歯科医学・歯科医療から国民生活を考えるテーマについて講演を行なってきている。司会を務めた日本私立歯科大学協会副会長の小林馨氏（鶴見大学歯学部長）からは、「対象疾患に変化が出て起きており、歯周病が2型糖尿病、心血管系疾患、未熟児・低体重児出産などと関連することが分かってきている」との紹介もあった。まさにこれからの歯科医療は、単に虫歯治療にとどまらず、私たちの体の健康やQoL（Quality of Life）と直結するものと言えるだろう。
明治時代、富国強兵の名のもとに医学教育が国策に据えられた一方、歯科医学教育を政府は推進しなかった。そのため歯科は個人の歯科医師の努力によって私立大学に設立され、その経緯から現在も歯科医師の約75％は私立大学出身者が占めているといい、日本の歯科医療教育における私学の貢献は大きい。日本私立歯科大学協会では、歯科医学・歯科医療との現状と将来について社会に発信するとともに、加盟校間の様々な情報交換、教員や職員等の資質向上のための研修などを行ない、これからますます活躍の範囲が広がる歯科医師の養成に取り組んでいくとしている。
